BTCは様子見で下げ渋る 米指標とパウエル議長発言で動意付くか【ビットバンク仮想通貨分析】 image 0

14日のビットコイン（BTC）円は1537万9300円から取引が始まった。アリゾナ州知事が暗号資産（仮想通貨）準備金に関する2つの法案に拒否権を行使したことで、東京時間はジリ安に推移すると、終盤には米韓が為替政策を協議していたとの報道を受けた円高の影響で1500万円近辺まで下落した。尤も、これによりドルが主要通貨に対して下落したことで、BTCはその後切り返した。一方、米国時間には本日の米経済指標やパウエルFRB議長発言を控え、相場は揉み合いに終始。結局は1510万円で下げ渋る展開となり、終値は1520万4501円と前日の上げ幅を解消した。

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第1図：前日のBTC対円（左、1分足）と直近3カ月のBTC対円（右、日足）チャート 出所：bitbank.ccより作成

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著者 長谷川友哉（はせがわゆうや）ビットバンク　マーケットアナリスト

英大学院修了後、金融機関出身者からなるベンチャーでFinTech業界と仮想通貨市場のアナリストとして従事。2019年よりビットバンク株式会社にてマーケットアナリスト。国内主要金融メディアへのコメント提供、海外メディアへの寄稿実績多数。